『チューリップ・バブル』（チューリップ狂時代） ネーデルラント連邦共和国（オランダ）で1637年に起こった世界最初のバブル経済事件。
愛好家たちが絶賛したチューリップの高級品種「Semper Augustus」（「センペル・アウグストゥス」の日本語訳：「無窮の皇帝」）
チューリップ愛好家によるパンフレット(1637年出版) 高級品種の球根ひとつと邸宅が交換されることもあった。
1637年2月3日、チューリップ市場が突然暴落する
『南海泡沫事件』（なんかいほうまつじけん） 1720年にグレートブリテン王国（イギリス）で起こった投機ブームによる株価の急騰と暴落。
『南海泡沫事件』イングランド人画家エドワード・マシュー・ウォード（英語版）による作品
南海会社（1831年）
南海会社の株価推移
『ミシシッピ計画』（1720年代初頭）
スコットランドの実業家ジョン・ローがフランス領ルイジアナ植民地を巧みに宣伝する
インド会社の株券
『運河バブル（キャナル・マニア (英: Canal Mania、「運河狂」「運河熱」の意)）』（1790年代）
イギリス最初の近代運河である「ブリッジウォーター運河」。1790年代前半には「運河熱（canal mania）」と呼ばれる投資ブームが発生した。
ブリッジウォーター運河（マンチェスター市内）
イギリスのサマセット石炭運河
『鉄道バブル（鉄道狂時代・レールウェイ・マニア）』（1840年代） イギリスで鉄道会社の株に投資が殺到した。
ジョン・ドビン（John Dobbin）によるストックトン・アンド・ダーリントン鉄道の開業、1825年
リバプール・アンド・マンチェスター鉄道(L&MR)のために製造された初期の蒸気機関車「プラネット」の模式図
リバプール・アンド・マンチェスター鉄道の開業記念列車
マンチェスター科学産業博物館で運転される「プラネット」の複製機
イギリスの鉄道【歴史編】 - 世界鉄道ナビ
『ウサギバブル』（1872年（明治5年） - 1879年（明治12年）） 日本の軍需の為の食肉毛皮需要によるウサギ飼育ブーム。
『ウサギバブル』時には、子ウサギはコロと呼ばれ10円 (現在の価値で約90万円) 以上の値が付いた。
「大戦景気」「大正バブル」 ヨーロッパを主戦場とした第一次世界大戦の影響により、その圏外にあった日本の商品輸出が急増したため発生した空前の好景気（ブーム）。
ヨーロッパを主戦場とした第一次世界大戦の影響により、日本の株・土地・商品の上昇し、にわか成金が続出した。
『世界恐慌』（1929年）
「暗黒の木曜日」（1929年10月24日） 1929年の大暴落の後でウォール街に集まる群衆。ウォール街周囲は不穏な空気につつまれ、400名の警官隊が出動して警戒にあたらなければならなかった。
狂騒の20年代 - Wikipedia
ウォール街大暴落 (1929年) ダウ工業株平均の推移、1928年-1930年
世界恐慌初期の取り付け騒ぎ時にニューヨークのアメリカ連合銀行に集まった群衆
『列島改造ブーム』（1970年代） 田中角栄元首相が打ち出した日本列島改造論により土地投機ブームが発生した
田中角栄著 日本列島改造論
『ブラックマンデー』（1987年）
ブラックマンデー（英語: Black Monday）とは、1987年10月19日に起こった、史上最大規模の世界的株価大暴落。暗黒の月曜日（あんこくのげつようび）ともいう。
ダウ30種平均の終値が前週末より508ドルも下がり、下落率22.6%にも達した大暴落。
大混乱の1987年10月19日のNY証券取引所
日本経済のバブル発生と崩壊「平成の資産バブル」（1980年代後半から90年代前半）
日経平均株価は、1989年12月29日には史上最高値「38,915.89円」をつける。1990年1月4日の大発会から株価の大幅下落が始まる。
「不動産バブル」 1980年代後半には、東京都の山手線内側の土地価格でアメリカ全土が買えるという算出結果となるほど日本の土地価格は高騰した。
ＮＴＴ株売り出し 初値は翌日１６０万円。財テクブームのきっかけになる。
1989年（平成元年）に、三菱地所が約2200億円で買収したニューヨークのロックフェラー・センター。
高級マンションの代名詞的存在とされていた広尾ガーデンヒルズ
バブル景気でみなが浮かれていた。
1987年3月に安田火災海上（現・損害保険ジャパン日本興亜）が3992万1750ドル（当時のレートで約58億円）で購入した
メキシコをはじめとする中南米バブル（1994年まで）・東南アジア（特にタイの不動産バブルが中心）バブル。アジア通貨危機で崩壊。
東南アジア（特にタイの不動産バブルが中心）バブル。アジア通貨危機で崩壊。
『ITバブル（インターネット・バブル）』（1990年代末から2000年代初頭）
2000年前後のドットコムバブルとその終焉を示すNASDAQの株価推移
日経平均：ITバブル、ライブドアショック、リーマンショック、アベノミクス
ITバブル、サブプライムバブル（住宅バブル）、コモディティ（原油・エネルギー・商品）バブル
ドットコムバブル時代は数多くのITベンチャーが生まれ、消えていった
Webvanは食料品のEC+配送サービスを提供。時代を先取りしすぎた。
ディズニーが挑戦したポータルサービス。残念ながら力及ばずだった。
Napster（ナップスター）
「エンロンショック」（巨額の不正経理・不正取引による粉飾決算が明るみに出て、2001年12月にエンロンが破綻）
エンロン（Enron Corp.、2007年3月にEnron Creditors Recovery Corp.に改称）は、アメリカ合衆国テキサス州ヒューストンに存在した、総合エネルギー取引とITビジネスを行う企業。
エンロンの監査を担当しながら、一方で会計粉飾やその証拠の隠蔽に関与していたアーサー・アンダーセンの信用は失墜し、当時世界5大会計事務所の1つと言われた名門会計事務所は2002年に解散を余儀なくされた。
「ライブドアショック」（2006年1月）
ライブドアの株価：2006年1月16日「696円」から2月13日「61円」、14日「55円」へ大暴落
ライブドアグループの株価と時価総額の変遷
「不動産ミニバブル」（2000年代半ば）
東証ＲＥＩＴ指数の過去10年の動き
『米国のサブプライムバブル』（2000年代前半から半ば）・「サブプライム住宅ローン危機」（2007年末から2009年頃を中心）
米国の住宅ローンの種類：2007年夏ごろから住宅価格が下落し始め、サブプライムローンが不良債権化した（サブプライム住宅ローン危機）。
米国で差し押さえ対象となった住宅の四半期当り件数（2007年～2009年）
『リーマン・ショック』（2008年9月15日に、リーマン・ブラザーズが破綻したことに端を発して、世界的金融危機が発生）
リーマン・ショックは、2008年9月15日に、アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズが破綻（Bankruptcy of Lehman Brothers）したことに端を発して、続発的に世界的金融危機が発生した事象を総括的によぶ。
アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズの負債総額、約6000億ドル（約64兆円）という史上最大の倒産により世界連鎖的な金融危機を招いた。
リーマン・ブラザーズの株価推移
世界金融危機 (2007年-) - Wikipedia
2008年9月15日、連邦倒産法第11章を申請したリーマン・ブラザーズの様子
2008年9月29日 - 法案否決を受けてNYダウが史上最大の777ドル安（下げ幅：6.98%）となる。
日経平均株価も大暴落を起こし、2008年9月12日（金）の終値は12214円だったが、10月28日には一時は6000円台（6994.90円）まで下落し、1982年10月以来26年ぶりの安値を記録した。
バブル（1989年）後の最安値（終値）は2009年3月の7054円
『新興国バブル』（2000年代後半から2010年代前半） 米国の金融緩和であふれた緩和マネーが新興国に大量に流入してバブル化。
2008年～2012年にかけて発生した新興国株・資源エネルギー・重厚長大産業のバブルの崩壊
「バーナンキショック」（2013年5-6月） 米国FRBのバーナンキ前議長が金融緩和縮小を示唆して、金融市場が混乱した。
米国FRBのバーナンキ前議長が金融緩和縮小を示唆して、金融市場が混乱した。
2013年5月23日の「バーナンキ・ショック」で「日経平均」は1143円の大暴落を食らう
新興国の5通貨（ブラジルレアル、インドルピー、インドネシアルピア、南アフリカランド、トルコリラ）は「フラジャイル・ファイブ（F5）」と呼ばれ、2013年5月から8月にかけて最大で約20％程度下落した。
黒田総裁、ドラギ総裁、イエレンFRB議長
日本の金融緩和バブル「アベノミクス・黒田バズーカ」（2010年代の官製バブル）
「日本のベースマネーとTOPIXの推移」 2012年末にベースマネーの急拡大が始まるのと同時にTOPIXが急騰しています。
米国のベースマネー（銀行が中央銀行に預けているお金と紙幣・硬貨の合計額）とS&P500の推移
アベノミクスの「三本の矢」
アベノミクスの「三本の矢」 的をはずせば、借金の山だ・・・
アベノミクスの「新三本の矢」（第2ステージ） 「1億総活躍社会」とは何ぞや・・・
アベノミクスとトリクルダウン理論
日銀・黒田総裁の「黒田バズーカ」
日銀・黒田総裁の「黒田バズーカ」
ヘッジファンド「さ…さすがの俺も今のは死ぬかと思った…このヘッジファンド様が死にかけたんだぞ…」
「黒田バズーカ」一発目（2013年4月4日）
「黒田バズーカ」二発目（2014年10月31日）は、かなりのサプライズで、ヘッジファンドを吹き飛ばした
欧州中央銀行総裁(第3代)「マリオ・ドラギ」
欧州中央銀行総裁(第3代)「マリオ・ドラギ」
ECB総裁会見に女性乱入 「独裁終わらせろ」紙吹雪で抗議
中国株の大暴落（2015年6月12日に始まった株価の大暴落。）
中国株の大暴落
上海株急落・・・空が降ってくる・・・中国経済失速懸念が強まり、世界同時株安へ展開しました。
2016年、「日経平均株価」は年初から6営業日連続で値を下げた。原油安と中国経済失速懸念などによるリスクオフ。円高が加速。
2016年、「日経平均株価」は年初から6営業日連続で値を下げた。
2016年、「日経平均株価」は年初から6営業日連続で値を下げた。
原油安
「株価下落の構図」 2016年、「日経平均株価」は年初から6営業日連続で値を下げた。
2016年6月24日、英国のEU離脱「Brexit」（ブレクジット）
英国のEU離脱ショックで２０１６年６月２４日の東京株式市場の日経平均株価の終値は前日比１２８６円３３銭安の１万４９５２円０２銭となりました。
反グローバル化の兆し・保護主義の台頭？
英国の国民投票の結果、EU離脱派が勝利
ＥＵ離脱か残留かの争点
