現代と似てる！？電気・ガス料金が大幅値上げした1980年の世相とは？

1970年代に起こったオイルショックで、店頭からトイレットペーパーが消えてしまったというニュースは歴史の中の出来事として認識している方も多いと思います。

あまりにも有名なトイレットペーパーが消えた事件ですが、実は1970年代には2回、オイルショックが起きていました。
1973年には第4次中東戦争をきっかけに、起きた第1次オイルショック。
そして1979年にはイラン革命を機に第2次オイルショックが起きていたのです。

イラン革命でイランでの石油生産が中断したため、石油需給は逼迫しました。
さらにOPECが1月、4月、7月に段階的に原油価格を引き上げたことで、世界経済に影響を及ぼすこととなってしまったのです。

このことが契機となり、翌1980年に東京電力の電気代は、前年の19円36銭から28円12銭に急上昇しました。
そして1985年には29円25銭まで上昇し、ピークを迎えています。

いつの世も争いは、庶民の生活を圧迫しています。
そして第2次オイルショックのピークは1980年でしたが、日本の光熱費は1985年まで上がり続けていましたので、ロシアのウクライナへの侵攻が終わったとしても、すぐに解決するものでは無さそうですね…。

ただ値上げも第1次のときほど長引いていません。
イランが石油販売を再開したことから、1985年をピークに価格下落に転じて危機を免れています。

日本経済としては、第1次オイルショックによる不景気から立ち直る矢先の出来事でしたが、円安による輸出増加もあり一部の構造不況業種を除いて比較的早期に危機を切り抜けたと言えるようですね。

ちなみに1980年当時の日本の首相は大平正芳さんでした。
大平首相は在任中に、体調不良を訴え病院に入院しましたが急逝しています。
1980年6月12日（享年70才）

死因は心筋梗塞による心不全だったそうです。

当時はイラン革命と第二次石油危機の余波、1979年（昭和54年）のソ連のアフガニスタン侵攻などといった事件によって、「新冷戦時代」と呼ばれる環境にありました。
このような情勢への対応として、大平首相は日米の安全保障関係を日本側から公の場では初めて「同盟国」という言葉で表現し米国の要望する防衛予算増額を閣議決定しています。

また「西側陣営の一員」として1980年（昭和55年）のモスクワオリンピック出場ボイコットを決定するなど、対米協力路線を鮮明にした政権でした。

激動の時代の中、難しい舵取りを迫られながらも全方位路線から対米協力路線に切り替えた大平首相。
年齢もありますし、かなり心身に負担がかかっていたのでしょう。
ご冥福をお祈りしたいですね。

新語・流行語大賞が開始されたのは、1984年ですので1980年の流行語は含まれませんが、「省エネ」という言葉が流行しています。

今では当たり前になった省エネという言葉ですが、1980年頃作られていたのですね。

デパートのエレベーター休止や、ガソリンスタンドの日曜日休業など思い切った政策が取られていたのですね。

飲食店、映画館の営業時間短縮や深夜営業禁止などはコロナ渦でも行われていたので、納得ですが1980年代の方が今よりも省エネ政策が厳しかったことは意外です。

テレビ深夜放送の禁止やNHKは日中も休止するなどテレビ業界も規制があったのですね。
現在はネット社会ですので、当時よりも現代の方が取り入れやすいように感じます。

オイルショックにあたり資源の無い国日本では、先人たちが工夫してきたことが伺えますね。

今回は「現代と似てる！？電気・ガス料金が大幅値上げした1980年の世相とは？」についてご紹介しました。
イラン革命を発端として、1980年は電気やガス料金が跳ね上がった年です。
争いが庶民の生活を圧迫する原因となることは、昔も今も変わっていません。
すぐには光熱費が戻りそうにありませんが、先人に学びながら乗り切っていきたいですね！