過熱しすぎた投機相場が落ち着いたら、信頼出来る大手「DMM Bitcoin」で仮想通貨取引を検討しましょう。

古くは90年代、外貨預金という金融商品がありました。
当時、銀行員の端くれだった私は、海外在住歴の長いお客様に外貨預金を提案したりしていたものです。

外貨は日々、日本円との価値が変動します。「ドル円レート」がまさにそれですよね。
年に数回、外貨預金をお持ちのお客様と会うとき「円ベースで増えましたね～」なんて会話をしたものです。いまにして思えば、実に牧歌的な時代でした。

FXとは「外国為替証拠金取引」の略です。
株をやっている方なら分かるかもしれませんが、株でいうところの「現物」「信用」という扱いが始まったのがFXでした。

上記の例でいえば、いままで預金を積み立てる程度の対象だった金融商品が、FXは自分の元金を何倍にも膨らませて取引することが出来る、という仕組みの商品になったんです。

日本でFXが始まったのは1998年、当時のダイワフューチャーズ社が最初にFX取引サービスを開始しました。
このFX取引が個人投資家に解禁になってから、市場規模は物凄い勢いで成長していました。実際は2000年ごろから人気が出始めたと言えます。

当時は、ネットベンチャーと呼ばれる会社がこぞってFX取引が出来る会社を設立したのも懐かしいですね。
あのabemaTVのサイバーエージェント社も「サイバーエージェントFX」を真っ先に立上げ、素晴らしい業績を誇っていたことを憶えています。

このFX、先ほど説明した仮想通貨の価値の変遷とは異なり「レバレッジ」という存在が大いなる熱狂を生み出しました。

各国の通貨価値が急激に変動することはあまりありませんが、例えばその変動が0.1円でも「元金×レバレッジ400倍」という、まるでウォーズマンの1200万パワーのような状況で取引をすると、莫大な損益を生み出すこととなりますよね。

後にレバレッジ規制が行われる2010年まではレバレッジ100倍や200倍、400倍のFX会社が実に沢山ありましたが、この行き過ぎたレバレッジに魅力を感じた多くの若者が安易にFXを始め、あっという間に自己破産するようなケースが頻出したのが2000～2010年でした。

現在でも法人口座や海外口座はレバレッジ規制の対象ではないため、25倍を超えるレバレッジで利用できるFX会社も多いのですが、日本のFX会社の個人口座では現在、レバレッジは「最大25倍」と定められています。

2000年代初頭に雨後の筍のごとく登場したFX会社でしたが、いまは大手を中心に信頼出来るFX会社が残っています。

まさに熱狂的な値動きを示した2017年、多くの個人投資家がビットコインをはじめとした仮想通貨で財を成し、またそれをみて仮想通貨に興味を持った人は急増したと思います。

折しも年末には人気タレントの出川哲朗さんを起用したコインチェック社のCMが大量に流され、年明けにコインチェック社で口座開設した人も多かったことでしょう。

しかし1月下旬には残念ながら不幸な時間が起き、未だコインチェック社を取り巻く真相は明らかになっているとは言えません。一連の事象で、財を失うことになるかもしれない投資家の不安心理は高まる一方だと思います。

また世界的にみても仮想通貨の取り扱いには賛否両論、様々な表明が出るようになっています。
いわば2017年の熱狂から2018年初頭の出来事を経て、冷静にルール整備が必要とされる時期が来たといえるでしょう。

そんな中、企業グループとしてFXも手掛けてきたDMM.comグループが運営母体となる「DMM Bitcoin」が登場したことが、本稿の執筆と仮想通貨の口座開設をおススメしようとしたきっかけでした。

時期はいま、ちょうど「冷静に」仮想通貨の価値推移をみることが出来る状況だと思います。
もう熱狂的な投機対象のフェーズを終えたところとみてよいのではないでしょうか。

これからは適正なルール整備。そして何より信頼出来る大手が登場することで、自己責任で安全に向き合える投資商品としての仮想通貨に推移していくべきかと考えます。

この信頼というのは仮想通貨においては2点。
ひとつは、コインチェック社が弱かったとされる堅牢なシステム構築。
そして、企業としての体力である財務体質。

元来、他人のお金を取り扱う企業には厳格なルールや適性が求められてきた日本経済。
「儲かるから」といった理由で参入が後を絶たなかった、かつてのFXと近年の仮想通貨業者。

そいうった時期を経つつも、いずれは信頼出来る大手が参入し、利用される方がより安心出来る環境や枠組みが整っていくのだと思います。

ちょうど一服感のあるいま、信頼出来る大手のDMM.comグループが運営母体となる「DMM Bitcoin」でまずは無料で口座を開設し、じっくりと仮想通貨について自身の理解を深めながら投資を検討してみるのはいかがでしょうか。