トイレットペーパーがなくなる
昭和48年（1973年）10月16日、第四次中東戦争が起こる中で中東の原油産油国が、原油価格を70%も引き上げることを決定しました。それに呼応して、当時の田中角栄内閣で通商産業大臣をしていた中曽根康弘が、10月19日に紙類の節約を呼びかけたのです。
このため10月下旬には、紙がなくなるという噂が広がっていったのです。その時がきたのが11月1日午後1時半のこと。大阪千里ニュータウンにあるスーパーマーケットの特売広告に紙がなくなると書いてあったために、300人近い主婦が押し寄せて僅か2時間で500個のトイレットペーパーが完売したのです。
その後に来店したお客様が、広告のトイレットペーパーがなくなっていたことからお店に苦情を言ったために、お店は対応するために特売品ではないトイレットペーパーを並べたのですが、それもたちまち売り切れに。この噂を聞き付けた新聞社が、あっと言う間に値段が二倍にという見出しの記事を新聞に書いたため、騒ぎが拡散され大騒ぎに発展します。
全国にパニックが拡大
当時は第四次中東戦争勃発という世界情勢もあり、原油の高騰で本当に紙が無くなるのではという集団心理も重なり、日本各地に噂が飛び火していきました。そしてあちこちで長蛇の行列が発生したためテレビや新聞でも報道され、パニックは全国に急速拡大したのです。
高度経済成長期の日本で、大量消費に慣れてしまっていた日本人が、突然の物不足の恐怖に襲われて起こったパニックとも言われています。当時の日本では、紙生産は安定していて不測の事態に陥ることはありませんでした。実際にパニックが全国的に広まる中でも、生産量に変化はなかったのです。
各メディアの報道や流言飛語により不安に駆られ、高値で大量のトイレットペーパーを買った消費者は、自宅に山積みとなっていたとか。それまでのトイレットペーパーは、特売用商品の扱いでしたが、この時ばかりは各商店では在庫確保に奔走し、問屋の在庫ですら空になったそうです。
洗剤や砂糖にまで
ある卸し売り商店を訪れた主婦は、なんと般商店向けの段ボール箱に入ったままの大きなパッケージ単位で買い漁ったそうです。こんなことが続いて起こったため、一般商店が仕入れるはずの商品まで品不足となってしまいました。こんな連鎖的現象によって、楽観視していた人までもがトイレットペーパーの確保に走ったといいます。
小売店では、店頭にトイレットペーパーが並んだ瞬間に客が押しかけて、商品を奪い合う人すら見られたそうです。百貨店にも多くの人が来店、トイレットペーパー販売のたびにたくさんの迷子が発生しました。また影響は他の商品にも波及し、洗剤や砂糖などの買い溜めも見られたそうです。
日本国政府は、国民に買い溜めの自粛を呼びかけましたが、効果はありませんでした。そのため政府は特定物資に指定するなどの対策を講じ、翌年の昭和49年（1974年）3月には騒動も収束、在庫量も通常水準に回復したのです。まさに日本の歴史に残る象徴的な出来事でした。
新型コロナウイルスでも
新型コロナウイルス感染症の大嵐が世界で吹き荒れた令和2年（2020年）2月のことです。中国からの輸入に頼るトイレットペーパーは、新型コロナウイルスの影響でこれから不足するというデマが九州地方から発生。更にSNSによって拡散され全国各地の小売店でトイレットペーパー・ティッシュペーパー・キッチンペーパーなどが品切れになる店舗が続出しました。
実際には、トイレットペーパーの殆どが日本国内で製造しており、在庫は十分にあると、日本国政府が発表する有様。世界でも類似の誤情報がインターネット上に流れ、台湾・香港・シンガポールで日本より先行して買い占め騒動が発生しました。その後感染が拡大して、オーストラリアやアメリカでもトイレットペーパーや消毒用アルコールなどが小売店から売り切れたそうです。
更に、自主隔離や物資不足への不安から、イギリスやインドネシアなどでも買い占め現象が発生、世界各国に広がりました。家庭の主婦の心情は、世界中どこでも変わらないものなのですね。
